フラット35でリフォームのみってできるの?リフォームでおすすめのプランをご紹介!

リフォームできるの?

フラット35は住宅ローンの1種です。

住宅金融支援機構と民間金融機関が提携している長期固定金利型の住宅ローンになります。

「住宅を購入するまではしないけど、リフォームくらいならやってみようかな。」と思っている方も多いのでは?

そんな時に住宅ローンを利用しようとしている方も多いはず。

フラット35なら固定金利で返済計画も立てやすいし、リフォームの際に利用してみようかなという方もいますよね。

確かに住宅ローンで長期に渡って固定金利なのは珍しいです。

非常に魅力的ですね。

でもフラット35はリフォームでも借り入れすることができるのでしょうか。

ここではフラット35をリフォームのみで利用しようとしている方に向けて詳しく解説していきます。

※本ページにはPRが含まれます。

Contents

フラット35とは

フラット35は固定金利型の住宅ローンです。

固定金利型のため、将来の返済計画が立てやすいというメリットがあります。

お金を借りても返済計画が立てにくいと不安になりますよね。

でも固定金利型なら安心して返済計画を立てることが可能です。

皆さんの中には変動金利型という言葉をご存知の方もいるのではないでしょうか。

変動金利型は固定金利型の反対で借り入れている期間中に借り入れ金利が変動します。

世の中の景気によって金利は上下するため、将来の返済計画が立てにくいです。

しかし、景気が良い場合は金利も下がるため、得することもあります。

その反面、固定金利型は一般的に変動金利型の金利よりも高いことが特徴です。

しかし、返済計画が立てやすいため景気による金利の上下を気にしたくない方には向いていますね。

いずれにしても自分に合ったパターンのローンを選ぶことが重要です。

フラット35でリフォームのみの利用は不可能?

フラット35はリフォームのみで利用することができるのでしょうか?

答えはNOです。

フラット35ではリフォーム資金のみを借り入れることはできません。

しかし、申し込みプランを変えることで資金の借り入れが可能になります。

それではどのようなプランならフラット35でリフォームのローンを組めるか、お話していきますね。

フラット35でリフォームできる申し込みプラン

フラット35でリフォームのローンを申し込みするプランがあります。

「さっきはフラット35でリフォームできないって言っていたのにリフォームができるってどいゆうこと?」と思う方もいますよね。

フラット35は申し込みプランを変えればリフォームの借り入れが可能です。

フラット35はフラット35(リフォーム一体型)やラット35リノベ等のプランがあります。

必要に応じて各プランを利用することで自分にあったローンを組むことができます。

まず初めにフラット35(リフォーム一体型)についてご説明しますね。

フラット35(リフォーム一体型)を利用しよう

リフォームのみの場合、フラット35を利用できません。

しかし、中古住宅の購入と併せてリフォームをする場合はフラット35(リフォーム一体型)を利用できます。

そもそもフラット35(リフォーム一体型)って一体何?と思う方がほとんどですよね。

次にフラット35(リフォーム一体型)について詳しく解説していきますね!

フラット35(リフォーム一体型)とは?

結論からいうと、フラット35(リフォーム一体型)はリフォーム工事資金を中古住宅の購入資金と併せて借り入れできるプランのことです。

フラット35は中古住宅購入時にも住宅金融支援機構が定めた技術基準を満たせばフラット35を利用できます。

リフォームを行うということは基本的に中古住宅が前提になりますよね。

中古住宅を購入する際にリフォームも同時にしよう!と考える方におすすめのプランがフラット35(リフォーム一体型)です。

続いてフラット35(リフォーム一体型)の特徴を見ていきましょう。

フラット35(リフォーム一体型)の特徴は以下の4つです。

  • 工事内容の制限なし
  • リフォーム工事後にフラット35の技術基準を満たせばよい
  • フラット35sの技術基準を満たしていればフラット35sも利用可能
  • 一定以上の住宅性能を向上させるリフォーム工事を行う際はフラット35リノベを利用可能

フラット35には技術基準があります。

定められている技術基準さえ満たしていればフラット35(リフォーム一体型)の利用が可能です。

フラット35sは省エネルギー性や耐震性等の項目で一定以上の基準を満たす場合に5年間又は10年間の期間で金利を0.25%引き下げるというものです。

フラット35リノベは中古住宅を購入する際に性能向上を目指すリフォームを行う場合に金利を引き下げるプランです。

住宅事業者により性能向上リフォームが行われた中古住宅を購入する場合にも利用できます。

先程の4つのポイントを簡単に説明していきますね。

工事内容の制限なし

「工事内容の制限なしってどいゆうゆうこと?」と思う方も多いですよね。

工事内容の制限なしという意味は「リフォーム工事の内容に伴う費用や借り入れ金額の制限はありませんよ」ということです。

借り入れ金額に制限があると自分が行いたいリフォームができなかったりしますよね。

フラット35(リフォーム一体型)では借り入れ金額に対する心配はいりません。

あなたに合った自由なリフォームが可能です。

リフォーム工事後にフラット35の技術基準を満たせばよい

リフォーム後にフラット35の技術基準を満たせばフラット35を利用できるという意味です。

「リフォームの後でも良いの?」と思う方もいますよね。

リフォーム後でもしっかりと技術基準を満たしてあればフラット35の利用ができます。

フラット35sの技術基準を満たしていればフラット35sも利用可能

フラット35sはフラット35の中の金利を引き下げるプランの一つです。

一定期間の金利を下げられるため、フラット35よりもお得になります。

技術基準がフラット35よりも高いという特徴があるので、利用する際は技術基準を確認しておきましょう。

また、金利を一定期間引き下げることができますが、あくまでも一定期間のみの金利引き下げになります。

返済計画を立てる際は引き下げられる期間をしっかり把握しておかないと返済できなくなってしまうため、注意しましょう。

一定以上の住宅性能を向上させるリフォーム工事を行う際はフラット35リノベを利用可能

一定以上の住宅性能を向上させるリフォームを行う際はフラット35リノベを利用できます。

フラット35リノベという新しい言葉が出てきましたね。

フラット35リノベもフラット35の中のプランの一つです。

それでは簡単に説明していきますね。

フラット35リノベとは?

フラット35リノベは中古住宅を購入して「省エネルギー性」「耐久性・可変性」等の項目を一定以上の基準を満たした住宅であれば金利を引き下げるプランになります。

業者によって性能向上リフォームが行われた住宅を購入する場合でも利用可能です。

金利の引き下げは当初5年間若しくは10年間の場合、0.6%になります。

0.6%も金利が引き下がるなんて非常に魅力的ですよね。

つまり、性能向上リフォームを実施した中古物件より、中古物件購入後に性能向上に関わるリフォームを行った方が金利を得することができます。

フラット35リノベの特徴

フラット35リノベの特徴は基準満たす性能向上に伴うリフォームを行うこと、中古住宅の維持保全に伴う措置というどちらかの条件を満たせば金利が引き下げられるプランです。

フラット35を利用する場合には住宅支援機構の技術基準を満たさなければなりません。

フラット35リノベはフラット35の技術基準だけでなく、フラット35リノベの技術基準を満たす必要があります。
要件さえ満たせば0.6%の金利引き下げが可能です。

金利0.6%の引き下げは大きいですよね。

リフォーム工事等は工事金額そのものがとても大きいです。

金額が大きいほど金利への影響があります。

求められる基準も難易度が著しく高いというわけではありません。

フラット35リノベを利用できる内容のリフォームなら是非利用してみては以下阿賀でしょうか。

リフォームするなら民間銀行ローンと比較しよう

「フラット35を利用してこれからリフォームしよう」と考えている方は民間銀行ローンと比較することをおすすめします。

というのも、リフォームのみでローンを借りたい場合は民間ローンの一択しかありません。

銀行ごとに取り扱っている銀行ローンも異なります。

工事金額は非常に大きい金額が掛かります。

利用するローンによってそれぞれの特徴があるので、しっかりと内容を見定めて自分にあったローンを選びましょう。

リフォームローンおすすめ5選

先程ご説明したようにリフォームでローンを選択する際は自分に合ったローンを利用してください。

ご自身の年収に見合った返済計画を立てた上で無理のないローンを組むことが大切です。

ローンも様々な種類があります。

フラット35を利用すると決めている方でもほかの銀行ローンと比較することをおすすめします。

りそな銀行(りそな大型リフォームローン)

皆さんの中にりそな銀行をご存知の方も多いのでは。

りそな銀行大型リフォームローンはりそな銀行のリフォームローンです。

無担保か有担保を選択できるという特徴があります。

無担保の場合は2,000万円まで借り入れが可能です。

自宅を担保にする場合は3,000万円まで借り入れができます。

借り入れ金額も大きいですよね。

有担保の場合は最長35年まで返済期間を延長できます。

返済期間が長いということはゆとりを持って返済が可能です。

金利は変動金利か固定金利で好きな金利を選べます。

増築・改築、修繕等の大規模リフォームにおすすめのプランですね。

借り入れ可能金額は50万円~3000万円で借り入れ可能年数は1年~35年です。

変動金利型は2.475~2.975%、固定金利型3.000%~4.150%の金利になります。

住信SBIネット銀行

住信SBIネット銀行は言葉通り、インターネット銀行で住信SBIネット銀行のリフォームローンになります。

インターネット上のみ手続きが可能です。

100万円以下の借り入れでは年収証明書の提出不要なので、手間が省けるという特徴がありますね。

インターネット上の手続きなので、手軽に借り入れできて簡単に手続きできるという大きなメリットがあります。

また、手数料なしで何度も繰り上げ返済が可能です。

「ボーナスでまとまったお金が入ってきたから繰り上げ返済したいな」という時でも手数料なしの繰り上げ返済ができるなんて便利ですよね。

借り入れ可能金額は10万円~1,000万円です。

借り入れ可能年数は1年~10年と比較的期間は少ないですね。

固定金利型はなく、変動金利型(2.475~4.475%)になります。

無担保で利用できることも1つの特徴ですね。

みずほ銀行リフォームローン

みずほ銀行は国内でも1,2を争う銀行です。

みずほ銀行リフォーム論は最大500万円・最長10年の手軽に返済できるタイプのローンになります。

そのほかに環境配慮型やバリアフリーのためのリフォームなら金利が年0.1%引き下げになるという特徴もあります。

エコリフォームやバリアフリー化を検討する方にもおすすめのリフォームローンです。

みずほ銀行で証書付ローンの利用中の方は年0.1%の金利引き下げが適用されます。

来店の必要もないので手間いらずということも魅力の1つですね。

インターネット上での借り入れも可能です。

無担保で借り入れの期間は最短6か月です。

「早く完済したい」、「少額の借り入れで良い」という方にはおすすめのリフォームローンですね。

借り入れ可能金額は10万円~500万円と小規模リフォームでは利用しやすい金額です。

借り入れ可能年数1年~15年と短期で返済できる方であれば問題ないでしょう。

借り入れの期間が短いということは返済計画も立てやすくなります。

金利は変動金利型で3.975%、固定金利型の場合、4.200%です。

無担保なので比較的利用しやすいリフォームローンの1つですね。

中古住宅の購入と併せてリフォームするならフラット35が使える

中古住宅を購入する際にリフォームを併用するならフラット35(リフォーム一体型)が利用できます。

中古住宅の購入資金とリフォーム費用の借り入れが同時にできるというものです。

フラット35(リフォーム一体型)では工事内容と工事費の制限がないということも特徴の1つになります。

場合によってはフラット35sの利用が可能です。

リフォーム済みの住宅を購入する場合もフラット35を使える

リフォーム・リノベが完了している住宅の購入を考えている方もいるのではないでしょうか。

リフォーム・リノベが完了している住宅を購入する場合でもフラット35(リノベ)を利用できます。

フラット35(リノベ)・フラット35sはフラット35のプランの1つで一定期間の金利を引き下げるプランになります。

フラット35(リノベ)では中古住宅を購入にして性能向上リフォームを行った場合、若しくは住宅事業者によって性能向上リフォームが行われた中古住宅を購入する場合に借り入れる金利を引き下げるプランです。

性能向上リフォームは省エネルギー性や耐震性等の住宅性能を向上させるリフォームのことですね。

フラット35以外の借り入れについて

家の模型とスーツの男性

次にフラット35以外に借り入れについてお話します。

ここまでフラット35について様々なプランと特徴をご説明してきました。

確かにフラット35は魅力的な金融商品ですが、リフォームローンを利用する中で、「実際、他社はどうなの?」と疑問を持つ方もいますよね。

確かにフラット35以外のことも気になると思います。

ということで、リフォームの際にフラット35以外で借り入れする場合、どのような方法がるかを解説していきますね。

住宅金融支援機構なら耐震改修工事でリフォーム融資の利用ができる

リフォーム時にフラット35以外で借り入れする場合、条件さえ満たせば住宅金融支援機構が提供するリフォーム融資の利用が可能です。

リフォーム融資の条件に該当する工事として挙げられるのが耐震改修工事になります。

そもそも耐震改修工事とはなんでしょうか?

聞いたことはあるけど内容は分からないという方も多いのでは。

それでは簡単に耐震改修工事の説明をしますね。

耐震改修工事とは?

耐震改修工事とは建物の劣化部分の補修や弱い部分を補強・改修する工事です。

主に壁や柱を増やしたり補強したりして建物を安全な状態にすることが目的になります。

耐震改修工事では耐震基準を満たした上で工事を行わなければなりません。

耐震基準は建物の構造種別によって異なります。

耐震改修工事では最初に耐震診断を行います。

耐震診断では対象の建物が耐震基準を満たしているかを確認するための調査のことです。

人間でいう健康診断のようなものですね。

この調査で耐震基準を満たしていれば耐震改修工事を行う必要はないです。

耐震基準を満たしていなければ、耐震改修工事を行います。

耐震改修工事でのリフォーム融資の申し込み条件

フラット35で借り入れする場合、耐震改修工事でリフォーム融資を受けられるとお話してきました。

フラット35で耐震改修工事をする際にリフォーム融資を受ける申し込み条件を簡単に説明していきます。

申し込みができる方は住宅の改修工事または耐震補強工事を行う方に限られます。

耐震改修工事を行う際のリフォーム融資なので、当然ですよね。

借り入れの際は年齢制限があります。

借り入れ申し込み時に満79歳未満の方が対象です。

ただし、借り入れ申し込み時の年齢が79歳以上の方でも親子リレー返済を利用する方はリフォーム融資の申し込みができます。

また、年収に占めるすべての借り入れの年間合計返済金額の割合(総返済負担率)が基準以下の場合のみ申し込みが可能です。

年間合計返済金額の基準は以下の通り。

  • 年収が400万円未満の場合 30%以下
  • 年収が400万円以上の場合 35%以下

国籍の制限もあります。

日本国籍の方、または永住許可などを受けている外国人の方のみ申し込みが可能です。

条件は設定されていますが、それほど難しい基準ではないですね。

融資を受けらえる住宅の条件としては工事完了後の住宅部分の床面積が50平方メートル以上(共同建ての場合は、40平方メートル以上)の住宅になります。

また、申込本人、申込本人の配偶者(内縁関係にある方及び婚約者を含む。)又は申込本人の親族(配偶者を除く。)のいずれかの方が所有又は共有している住宅であるということが条件です。

住宅金融支援機構なら住み替え支援でリフォーム融資の利用ができる

住宅金融支援機構なら住み替え支援でリフォーム融資の利用ができます。

住み替え支援とはマイホーム借り上げ制度を利用予定の人が借り上げの対象となる土地について、耐震改修工事を行う際に資金を借り入れることができる制度です。

簡単にいうとマイホームを貸し出した人が貸し出しているマイホームの修繕をする場合に利用できる制度になります。

住み替え支援でのリフォーム融資の申し込み条件

住み替え支援でのリフォーム融資の申し込み条件についてご説明しますね。

借り入れ申し込み時の年齢が満79歳未満の方で総返済負担率が基準以下の場合に申し込みが可能です。

総返済負担率は以下の通り。

  • 年収が400万円未満の場合 30%以下
  • 年収が400万円以上の場合 35%以下

国籍の制限としては日本国籍又は永住許可などを受けている外国人の方になります。

日本在住であることも条件の一つです。

そのほかの要件としてはリフォーム融資(住み替え支援(耐震改修))を返済中でない方ということも条件に含まれます。

融資を受けられる住宅は工事完了後の住宅部分の床面積が50平方メートル以上(共同建ての場合は40平方メートル以上)の住宅であるということが条件です。

若しくは申込本人が所有している住宅、または申込者本人と申込者本人の配偶者、親族又は配偶者の親族のいずれかの方が共有している住宅であることが挙げられます。

フラット35(リフォーム一体型)は2020年で終了する?

ここまでリフォームする際はフラット35(リフォーム一体型)を利用できるというお話をしてきました。

これからリフォームを検討している方にとってもメリットがあるプランですよね。

しかし、残念ながらフラット35(リフォーム一体型)の借り入れ申し込みを2020年12月末で終了します。

フラット35リノベの金利引き下げに伴うフォーム工事の金額要件が新たに加わったことで
フラット35(リフォーム一体型)の借り入れ申し込みの廃止が決定しました。

フラット35リノベの金利引き下げの要件は200万円以上または300万円以上と工事内容の要件が大幅に緩和されます。

フラット35(リフォーム一体型)が廃止となると2021年からは中古住宅の区購入にあたってリフォーム工事資金を借り入れできないのでは?と思う方もいますよね。

安心してください!

フラット35リノベの要件を満たさなくてもフラット35でリフォーム工事資金も含めて借り入れはできます。

フラット35のリノベの要件を満たすと適用金利が最長10年で0.5%の引き下げになります。

運用金利は年で0.8%程度になるため、非常にお得なプランになっていますよね。

これから中古住宅の購入を検討するならフラット35リノベの要件を満たした住宅を選ぶのも1つの手ですね。

若しくはフラット35リノベの要件を満たしたリフォームを行うのも良いかもしれません。

まとめ

フラット35はリフォームのみの資金調達はできません。

しかし、申し込み方法によって資金を借り入れることが可能です。

フラット35(リフォーム一体型)やフラット35リノベの場合であればリフォーム費用の借り入れができます。

フラット35(リフォーム一体型)では中古住宅の購入とリフォームを一括して行う際に利用可能なプランですね。

フラット35リノベは既にリフォームを完了した中古住宅の購入時に利用できるプランです。

リフォームの際に借り入れできる方法はフラット35だけではありません。

住宅金融支援機構でもリフォーム融資を受けることが可能です。

耐震改修工事、住み替え支援の条件を満たせばリフォーム融資を受けることができます。

リフォームローンは銀行によって様々なプランがあります。

フラット35だけでなく銀行のリフォームローンとの比較をすることで、自分に合ったリフォームローンを選定できます。

ここでは、りそな銀行(りそな大型リフォームローン)・みずほ銀行リフォームローン・住信SBIネット銀行のリフォームローンをおすすめしました。

リフォームローンの種類は豊富なので、気になった方は調べてみると良いでしょう。

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