新生銀行で住宅ローンの金利交渉ができる!方法と注意点は?

住宅ローンの金利は引き下げ交渉によってかなり減額できます。

減額できる額は大きくても0.1%位ですが、住宅ローンの場合は返済期間が30年以上の長期に渡る事が多いので、トータルで考えればかなりの返済額減額となります。

今回は、安い事で有名な新生銀行住宅ローンの金利を、更に安くする事は可能なのかについて調べました!

新生銀行住宅ローンの金利交渉の方法

通常は、借り換え中の他行の住宅ローンの条件を比較して、不動産仲介業者、銀行と交渉をするという手順で行われます。

こうした作業は、基本的に最寄りの本支店への来店によって行われる事になりますが、新生銀行の様な新しい銀行は、全国に住宅ローンを貸している一方で大都市以外には店舗を持っていない事が多くあります。

新生銀行も、都心を除けば各地方には1,2店舗ほどしかありません。

電話一本でOK

新生銀行の住宅ローンの場合は、メールではなく店舗への来店か電話での対応という方法を取るのがベストでしょう。

もともと全国展開されていない銀行に限らず、住宅ローンの金利交渉を行うのは、電話一本でもOKです。電話で気軽に引き下げ出来るのならこんなに便利な事はありませんよね!

ただ、電話だけで引き下げに必ずたどり着けるわけではなく、ネットバンク以外の多くの銀行は、電話を掛けた後に郵送された必要書類を記入し、最寄りの本支店に提出する必要があります。

新生銀行住宅ローンより低金利のところと比較

引き下げを依頼する場合、より安値である他行の情報を持参していく方法が一般的です。

新生銀行の場合は更に低金利のネットバンクと比較すると良いでしょう。

実際に新生銀行住宅ローンの引き下げに成功した方の中には、イオン銀行のプラン表を持ち寄って新生銀行と比較したという方がいます。

新生銀行の住宅ローン金利はもともと低いので、この方法は効果的ですね。

新生銀行住宅ローンの金利交渉での注意点

ここからは、新生銀行住宅ローンの金利引下げ交渉の際に注意しておきたい事について紹介していきます。

新生銀行はお得なプランを提供している以外にも、各種諸費用が無料である、Tポイントが毎月貯まるプログラムがあるといった魅力があります。

話し合いの際には、こうした安さ以外の部分を理由に引き下げができないと言われてしまう事もあるので、事前に情報をしっかり確認しておきましょう。

まずは新生銀行に電話しよう

パーセンテージで考えると、引き下げられる値は微々たるものですが、長期で考えるとかなりの節約になります。

それ故、引下げをしたいなら、とにかく早く行動する事が大切です。

また、住宅ローンの交渉は一度断られたからといって、二度目以降も絶対断られるというわけではありません。

その時々の社会情勢などによって、これ以上引き下げるのが不可能である場合もあります。断られた際に必要なのは、「なぜ断られたのか」という理由の確認です。

2回目以降の約束を取る

例えば、金融情勢が理由で断られたのであれば、高騰した場合に再度応じてもらうという確約を取る事が可能ですし、「他社が今安いのはキャンペーン期間だから。通常時ならウチの方が安い」と言われたら、その期間が終わった際に再度応じてもらうように頼んでみましょう。

具体的な期間や条件を設ける事で、こちら側も気が楽になりますし、引き下げまでのハードルも低くなります。

金利優遇制度やキャンペーンを確認しておこう

先程、他社と比較する際はキャンペーン中であるか否かも確認するようにと書きましたが、それは新生銀行に対しても言える事です。

特にパワースマート住宅ローンは年1.0%以上の引き下げキャンペーンを頻繁に行っているようです。

わざわざ面倒な事を行わなくても、こうしたものを利用すれば十分お得になります。

また、こうしたキャンペーンを利用していない場合、「もっと安くしてくれ」と言っても説得力がありません。

やはり限界までは規定の方法で金利引き下げを行っておくべきでしょう。

サービスやキャンペーンは積極的に利用しよう!

新生銀行住宅ローンは、前述の通り、キャンペーンや各種サービスが充実していますが、その他に金利優遇制度も多くあります。

実は引き下げを実現させたい時は、こうしたサービスを利用しておいた方が良いです。

「新生銀行住宅ローンに不満な所が多いので引き下げてくれ」という言い方では、まず引き下げは成功しません。

銀行側が引き下げを行いたいと思うのは、新生銀行をしっかりと利用してくれた   優良顧客です。

それ故、交渉の際も喧嘩腰でいるより、優良顧客であった点をアピールする方が、引き下げの可能性は高いです。

まとめ

住宅ローンの金利交渉は、金融機関が推奨している方法ではないので、情報が少なく知らない方も多かったのではないでしょうか。

しかし今、時にはトータルで1000万円近くの節約にもなるという事もあり、金利交渉の情報がネットや雑誌で多く見られるようになっています。

また、そうした記事も後押しして、金利引き下げの総数は全国で急増している最中です。

こうした背景から、今後引き下げが厳しくなっていく事も予測されます。

まずは、なるべく早く対応を行う事が肝心でしょう。